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働きやすい職場とは? 7つの特徴やメリット・取り組むべき施策を解説

企業の新規事業を支援するNSJAPANは、自社でも社員の定着やコミュニケーションに課題を感じ、食事環境や福利厚生、オフィスのあり方を見直してきました。社員と話し合い、実際にサービスを選び、使いながら改善してきた経験から、働きやすい職場づくりには、制度と日々の運用の両方が必要だと考えています。

読了時間:約7分
経営・人材
著者

NSJAPAN編集部

株式会社NSJAPAN メディア編集部

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働きやすい職場とは? 7つの特徴やメリット・取り組むべき施策を解説

働きやすい職場には、安心して相談できる人間関係、公平な評価、仕事と生活を両立できる制度など、いくつかの共通点があります。この記事では、働きやすい職場の7つの特徴、企業と社員にとってのメリット、改善に向けた具体的な施策を、NSJAPANの実践とあわせて紹介します。

働きやすい職場とは

働きやすい職場とは、社員が心身に過度な負担を抱えず、自分の能力を発揮しながら働き続けられる環境が整った職場です。労働時間や休暇、給与といった条件に加え、相談のしやすさ、人間関係、仕事の進め方、オフィスの使いやすさなどが関わります。

たとえば、休暇制度があっても、代わりに仕事を引き継げる人がいなければ休みづらさは残ります。設備が充実していても、質問や相談をためらう雰囲気では、安心して仕事を進めにくいでしょう。制度が用意されていることと、社員が実際に使えることを、あわせて考える必要があります。

働きやすさは「制度・人・環境」で考える

働きやすさを見直す際は、勤務制度、人間関係、オフィス環境の三つに分けると、課題を整理しやすくなります。それぞれを単独で整えるだけでなく、実際の仕事の場面で機能しているかを確かめましょう。

観点

整える内容

確かめたいこと

勤務制度

労働時間、休暇、業務分担

制度を使うための引き継ぎや調整ができるか

人間関係

相談先、情報共有、役割と評価

困りごとや意見を安心して伝えられるか

オフィス環境

作業場所、設備、休憩スペース

集中・会議・休憩に合う場所を選べるか

たとえば、在宅勤務を導入しても、必要な資料が社内でしか見られなければ使いにくさは残ります。休憩スペースを設けても、業務量に余裕がなければ利用できません。社員の一日の流れに沿って確認すると、制度と運用の間にある課題を見つけやすくなります。

厚生労働省は、人材確保に向けた職場づくりで、評価や人材育成、人間関係、福利厚生などを取り上げています。働きやすい職場を目指すには、設備の改善とあわせて、仕事の進め方や人への支援も考えることが大切です。出典:厚生労働省「人材確保対策」

働きやすい職場に共通する7つの特徴

働きやすさの感じ方は、職種や生活状況によって異なります。それでも、職場を点検するときに押さえておきたい共通の観点があります。

ミーティングに参加するNSJAPANのメンバー。

1 不安や意見を安心して伝えられる

わからないことを尋ねたり、ミスや懸念を早い段階で共有したりできる職場では、社員が一人で問題を抱え込みにくくなります。発言したことで不当に責められないという安心感は、心理的安全性を考えるうえでも大切な要素です。

上司が最後まで話を聞き、相談を受けた後の対応を伝えることから始められます。直属の上司には言いにくい内容もあるため、別の相談先を設け、誰に話せばよいかを明確にしておきましょう。

2 必要な情報が届き、部署を越えて話せる

業務に必要な情報が一部の人だけに集まっていると、確認待ちや認識のずれが生まれます。決定事項を共通の場所に残し、担当者や相談先がわかる状態にしておくことが、円滑なコミュニケーションを支えます。

会話の量だけでなく、必要なときに必要な人と話せることが重要です。短い情報共有の機会や、部署の異なる社員が顔を合わせる場所があると、日常の仕事でも声をかけやすくなります。

3 役割と評価の基準が明確である

何を任され、どこまで自分で判断できるのかが明確だと、社員は仕事を進めやすくなります。評価についても、成果だけでなく、どのような行動や貢献を見ているのかを共有することで、納得感を得やすくなります。

面談では評価結果を伝えるだけで終わらず、できたことと今後の課題を具体的に話すことが大切です。期待される役割が見えると、働きやすさに加え、成長や働きがいにもつながります。

4 仕事と生活の事情を両立しやすい

育児や介護、通院など、働きながら対応する必要がある事情は人によって異なります。勤務時間の調整や休暇、在宅勤務など、業務に合った選択肢があると、生活の変化があっても働き続けやすくなります。

すべての職種で同じ働き方を実現できるとは限りません。利用できる制度や相談の手順を明確にし、職種ごとの条件を説明することが、公平感のある運用につながります。

5 集中と会話の両方に配慮した環境がある

音、照明、温度、机や椅子、共有設備の配置は、毎日の仕事のしやすさに関わります。集中作業とオンライン会議、打ち合わせが同じ場所で重なる場合は、場所や時間の使い分けを考える必要があります。

大がかりな改装をしなくても、会議をする場所のルールを決める、備品の置き場所を統一する、休憩スペースを片づけるなど、日常の不便を減らす工夫はできます。

6 福利厚生や学びの機会が実際に使われている

福利厚生は、数が多ければよいとは限りません。食事の補助、健康相談、学習支援などの内容が社員の困りごとに合い、利用方法がわかりやすいことが大切です。

研修や資格取得の支援があっても、日々の業務が忙しく参加できなければ活用は進みません。対象者、申請方法、利用に必要な時間まで含めて整えることで、制度が日常の支えになります。

7 チームで仕事を補い合える

特定の社員だけが手順や顧客情報を把握していると、本人が休みづらく、周囲も支援しにくくなります。仕事の進捗や手順を共有し、不在時の担当を決めておけば、負担が集中したときにも協力を求めやすくなります。

成果を個人のものとして評価するだけでなく、引き継ぎや後輩の支援など、チームを支える行動にも目を向けましょう。互いに助けを求め、応えられる関係が、働きやすさの土台になります。

働きやすい職場づくりに取り組む5つのメリット

1 ストレスや仕事上の負担を減らしやすくなる

業務の偏り、曖昧な指示、相談しづらい雰囲気などは、日々の働きにくさにつながります。負担の原因を見つけて改善することで、社員が安心して仕事に取り組みやすくなります。

社員に気分転換を促すだけでなく、納期や担当の調整、休憩の確保など、仕事そのものを見直すことがポイントです。

2 社員の定着と経験の蓄積を支えられる

働き続けるうえでの負担や不満を減らすことは、社員の定着を考えるうえで重要です。経験のある社員が長く働ければ、顧客への理解や業務の知識が社内に蓄積され、後輩の育成にも生かしやすくなります。

ただし、退職の理由は仕事内容、処遇、家庭の事情などさまざまです。福利厚生を一つ導入すれば解決すると考えず、面談などで背景を把握し、必要な改善を組み合わせることが求められます。

3 業務効率と生産性の向上を目指せる

役割が明確で相談しやすい職場では、判断に迷ったときの確認や情報共有を早めに行えます。また、仕事を一人に集中させず、手順を共有しておけば、不在時にも業務を引き継ぎやすくなります。

こうした改善は社員の負担を減らすと同時に、確認待ちややり直しに使っていた時間の削減にもつながります。働きやすさは、仕事の質や進め方を見直す経営課題でもあります。

4 採用時に自社の魅力を具体的に伝えられる

採用活動で「働きやすい会社です」と伝えるだけでは、求職者は働く姿を想像しにくいものです。休暇の取り方、入社後の相談先、研修の内容などを具体的に説明できれば、職場の特徴が伝わりやすくなります。

制度と実際の運用をあわせて紹介することは、入社後の認識のずれを小さくするうえでも役立ちます。採用のために見せ方を整えるだけでなく、社員の実感に基づく情報を発信することが大切です。

5 協力しやすい関係と組織への信頼を育てられる

部署を越えて話せる機会や、困ったときに頼れる関係があると、必要な協力を得やすくなります。意見を出した後に改善の経過が共有されることも、職場への信頼を考えるうえで大切です。

すべての要望に応える必要はありません。対応する内容と、その理由を社員に伝え続けることが、次の相談や提案につながります。

働きやすい職場をつくるための5つの施策

施策を選ぶ前に、残業や休暇の状況、面談、簡単なアンケートなどから、社員がどこで困っているかを把握します。そのうえで、課題に合う方法を組み合わせましょう。

1 勤務制度と業務分担を見直す

時差出勤や在宅勤務、休暇の運用など、職種に合う働き方を検討します。あわせて、業務の一覧化、優先順位の整理、引き継ぎ手順の共有を進め、制度を利用しても仕事が回る状態をつくります。

現場への出勤が必要な職種なら、シフトの調整や休暇申請のしやすさが改善の入口になります。全員に同じ制度を当てはめるより、職種ごとの困りごとに対応することが大切です。

2 評価の説明と成長支援の機会を整える

評価する項目や期待する役割を、面談などで具体的に共有します。評価結果を伝えるだけでなく、次に身につけたいスキルや挑戦したい仕事を話し合い、研修や実務の機会につなげましょう。

研修費の補助を設ける場合は、受講する時間や日常業務の調整まで決めておくと、社員が利用しやすくなります。

3 仕事内容に応じて場所を使い分ける

集中して資料を作る仕事と、会議や共同作業では、必要な環境が異なります。集中用の席、会話できる場所、オンライン会議の場所など、用途が重ならない工夫を考えましょう。

まずは、会議の場所や時間帯のルールを決める、共有スペースの配置を変えるなど、今あるオフィスで試せる方法から始められます。

4 自然に交流できる場と情報共有の習慣をつくる

休憩スペースや食事を取れる場所は、普段接点の少ない社員が話すきっかけになります。置き型社食や飲み物の提供なども、利用人数や予算に応じた選択肢です。

交流の場だけでなく、会議の決定事項を残す場所や、相談を受け付ける方法も整えます。イベントへの参加を一律に求めず、勤務時間や働く場所が違っても情報を得られるようにしましょう。

5 設備と福利厚生を日常の使いやすさから選ぶ

照明のまぶしさ、周囲の音、温度、机や椅子の使いにくさなど、毎日の小さな不便を確認します。席の配置や備品の置き場所を変えるだけでも改善できる場合があります。

福利厚生を選ぶ際は、社員の要望に加え、利用時間、対象者、管理の手間を確認します。食事支援や健康相談なども、社員が無理なく利用できる方法であることが大切です。

職場改善を続けるためのポイント

最初からすべてを変えようとせず、優先する課題、担当者、振り返りの時期を決めて試します。たとえば「会議場所を1か月使い分け、集中しやすさを確認する」とすれば、改善の範囲が明確になります。

導入後は、利用状況と社員の感想を確認しましょう。「制度を知らない」「申請が難しい」「使う時間がない」では、必要な対応が異なります。変えた内容を社員に伝え、再び意見を集めることで、自社に合う運用に近づけられます。

働きやすい職場づくりの実践例|NSJAPAN

2026年10月に移転したNSJAPANのオフィスでのミーティング。

NSJAPANでは、社員の定着や社内の会話に課題を感じたことをきっかけに、食事環境や福利厚生の見直しを進めてきました。ランチをそれぞれで取ることが多かった状況から、食事を選ぶ時間や同じ場所で過ごす時間にも、交流のきっかけがあると考えたためです。

具体的には、複数のサービスを比較・試用したうえで、置き型社食の「OFFICE DE YASAI」を導入しました。また、社内スポーツ大会などの機会を設け、福利厚生やオフィスについてもメンバーと話し合いながら検討してきました。

こうした経験から私たちが重視しているのは、社員の声を聞き、日常の働き方に合う方法を選ぶことです。サービスの導入だけで改善が完結するわけではありません。導入後に使いやすさを確かめ、必要に応じて運用を変えることまで含めて、職場づくりだと考えています。

まとめ

働きやすい職場には、安心して意見を伝えられる関係、円滑な情報共有、明確な評価、仕事と生活を両立できる制度、使いやすい設備、成長や生活を支える福利厚生、チームで助け合う仕組みがあります。こうした環境を整えることは、社員の負担軽減だけでなく、定着や採用、業務効率を考えるうえでも大切です。

まずは社員の困りごとを一つ把握し、改善できることから始めてみましょう。NSJAPANでは、自社での実践経験をもとに、企業の課題に合った健康経営や福利厚生の導入を支援しています。食事環境や社員の健康を切り口に職場を見直したい方は、NSJAPANの健康経営支援をご覧ください。

参考情報・出典

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